さらに北には、1993年の北海道南西沖地震(M7. しかし、今回の地震で震度6強を観測した新潟県村上市府屋などは、川沿いの地盤増幅率が高い場所に位置しており、揺れが強くなったと考えられます(図2B)。
地方自治体等• 【長井盆地西縁断層帯】• (PDF 4. 地震発生のしくみ、地震調査研究推進本部の取組などを解説した各種パンフレットです。
) 「1964年 新潟地震(M7. 参照元「」 山形県を揺らす地震の発生確率 地震がいつ起きるのか? それが分かれば少しは対処ができるのですが、残念ながら 現代の科学ではいつ地震が起きるのかを正確に予想することはできません。
地震調査委員会による毎月(および臨時)の地震活動の評価です。
7・一時津波注意報も発表(遠田晋次 教授)• 1964年6月16日 (昭和39) (新潟地震) 7.5 死者9人、負傷者91人、住家全壊486棟。
大江町、• 県中部の最上川の西側に沿った地域と蔵王山周辺では最大でM4程度以下の群発地震がときどき発生しています。
この反省をもとに、気象庁は津波警報を3分をめどに発表するよう改善を進めることになった。
自分が住んでいる場所の危険性については必ず一度は確かめておくべきでしょう。
東北地方太平洋沖地震は、M9.0というこれまでに日本国内で観測された最大の地震であり、今後も大きな余震やそれに伴う津波が発生する可能性が高いことから、今回の地震の震源域に隣接する領域を含めた広い陸海域での調査観測や研究を行い、防災・減災に資する情報を収集することが重要であるため、平成23年度より新たに5ヶ年事業として、研究機関に委託して調査観測を実施しています。
マグニチュードの大きな三陸沖地震である東日本大震災より、やはり日本海東縁部の日本海中部地震の方が被害が大きくなるようです。
全国の地震活動の概要と地震に関する基礎知識、そして、日本を北海道、東北、関東、中部、近畿、中国・四国及び九州・沖縄に区分し、その地方の地震活動の概要をはじめ、その地域に被害を及ぼす地震のタイプ、これまでに発生した主な被害地震の概要、都道府県別(北海道は地域別)の特徴について書かれています。
1964年6月16日 (昭和39) (新潟地震) 7.5 死者9人、負傷者91人、住家全壊486棟。
自宅近くの高台の場所や避難経路などの確認をしておくことも大切です。
山形地方気象台のホームページをリニューアルしました。
9MB) 【福島盆地西縁断層帯】• また、県内に被害を及ぼす可能性のある海溝型地震には、、、、の領域で発生する地震があります。
山形県とその周辺の主な被害地震 (図をクリックすると拡大表示) 日本海東縁部では、1833年に庄内沖の地震(M7 1/2)、1964年に「新潟地震」(M7.5)が発生し、津波や地震の揺れ、地盤の液状化現象などで県西部を中心に大きな被害が生じました。
山形県に被害を及ぼす地震は、主に日本海東縁部で発生する地震と、陸域の浅い場所で発生する地震です。
(PDF 5MB)• 山形盆地断層帯の地震を想定した強震動評価 ( / (23MB) )• 2003年5月26日 (平成15) 宮城県沖 7.1 負傷者10人。
1894年の庄内地震は庄内平野で発生し、県内で死者726名などの大きな被害が生じました。
2019年6月18日に山形県沖でM6.7の地震が発生しました。
【会津盆地西縁・東縁断層帯】• 酒田では津波で浸水家屋300棟余。
山形県の「防災・安全」のページです。
過去の事例では、大地震発生後に同程度の地震が発生した割合は1~2割あることから、揺れの強かった地域では、地震発生から1週間程度、最大震度6強程度の地震に注意してください。
2005年8月16日 (平成17) 宮城県沖 7.2 負傷者1人。
府屋の中心部では、地震の揺れにより瓦が落ちた家屋が相次いだが、今や新しい瓦屋根が目立つ。
今回の震源より約40キロほど南にいった海域では、1964年に新潟地震(M7. 0MB) 「新庄盆地断層帯の評価(一部改訂)」とあわせて示した予測震度分布図です。
(PDF 10MB)• 2 6強 5弱 2011年3月11日 三陸沖 (東日本大震災) M9. これは1981年に建築基準法の耐震設計が大幅に改定されたた めで、 阪神・淡路大震災でも倒壊した多くが1981年以前に建てられたものでした。
佐藤翔輔.今村文彦:極近地津波における避難行動の実態調査と分析:2019年6月山形県沖の地震津波の例,土木学会論文集B2(海岸工学), Vol. 2019年6月18日に山形県沖でM6.7の地震が発生しました。
山北地区の高齢化率は50・2%(20年4月1日現在)と市内全域より12ポイントほど高い。
長期評価 海溝型地震の将来の発生可能性についての評価です。
2003年5月26日 (平成15) 宮城県沖 7.1 負傷者10人。
地震調査委員会による毎月(および臨時)の地震活動の評価です。