Hpv 検査 - ヒトパピローマウイルス（HPV）検査とHPV感染予防ワクチン －婦人科－｜KOMPAS

ポイントは、検診対象年齢と検診間隔、検体採取法を明示し、従来推奨している細胞診検診に加え、 HPV検査単独法検診も推奨になったことです（表2）。

新規HPV感染リスクがあることを懸念する場合は、ワクチン接種が適しているかどうかに関して、担当の医療従事者に相談してください。

検診の間隔を2から3倍に延長することが可能である。

これらの部位の前がん病変を検出または治療可能な早期がんを発見できる検査を特定するための調査研究が進行中です。

細胞診単独法の検診対象は20から69歳、検診間隔は2年を推奨しました。

中山氏は「35-60歳の2回目の検診では、HPV検査群で浸潤がんが1人も発生しないというインパクトのある成績となった。

毎年、高リスク型HPVは全世界で全てのがんの約5％を引き起こし、かつ、57万人の女性と6万人の男性がHPV関連がんに罹っていると推定されます。

これが子宮頸がんの定期検診が重要な理由です。

また、細胞診とHPV検査の両方とも異常なしの場合、その後3年ほどは、子宮頸がんの危険がなく、検診を受ける必要がないといわれています。

男性もHPV感染が原因で、肛門がん、陰茎がん、中咽頭がんなどの悪性腫瘍のほか、尖圭コンジローマも発症します。

（日本産科婦人科学会ホームページより引用： ） ・尖圭コンジローマ 尖圭コンジローマは良性の腫瘍です。

シナリオのうち、細胞診・HPV検査併用法で得られた各検査結果について、70％の人しかフォローアップを受診しないとするシナリオでは、がんを発見する感度も約70％となる。

その他 12種類高リスク型 HPVの型別判定はできません。

昨今のガイドラインの国際的な流れを反映し、今回のガイドラインから、証拠のレベルと推奨グレードを変更しました。

HPV関連がんは以下の通りです。

たとえば、悪性腫瘍の発生と関係があるHPVは、 ハイリスクHPVと呼び、主にHPV16、18、その他にも、HPV31、33、35、39、45、51、52、56、58、59、68が関係していると考えられています。

このため、この年齢層に対するワクチンの定期接種は推奨されません。

＊＊＊＊＊ HPVワクチンによる子宮頸がん予防が臨床試験で明らかに ワクチン被接種女性を対象とした大規模臨床試験で、子宮頸がんが約90％減少したことが示された。

検診期間や検診場所などは、に準じます。

HPV検査は発がんの引き金となる感染をみる検査で陽性となった方に対しては長期的な経過観察が必要ですが、まだ国内統一の経過観察法・診療体制は確立されておらず、医療機関ごとに対応は様々です。

「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」2009年度版公開後の新たな研究の科学的根拠を検証し、わが国で推奨する子宮頸がん検診ガイドラインとして提言をまとめました。